「絶好調のはずが…」
2000年3月に発売以来、国内外で飛躍的に普及台数を伸ばしているプレイステーション2(PS2)。業界団体であるコンピュータエンターテインメントソフトウェア協会の調べによると、2000年のPS2出荷台数(国内)は392万台であり、同年の家庭用ゲーム機総出荷台数1020万台の内、38.5%のシェアを確保したという。翌2001年もその勢いは続き、累計で全世界に2000万台の出荷(国内では約700万台を出荷)をしたとソニーコンピュータエンタテインメント(SCE)は発表している。PS2普及の背景には、SCEの価格戦略もあるだろう。発売当初の販売価格39800円を2001年から段階的に引き下げたことは、ユーザーの購買意欲を誘い、PS2普及の後押しをしたと言える。
そんな中、ゲームの巨大消費市場である北米のゲーム市場は2001年も大きく伸びている。セガ・オブ・アメリカの豊田副社長は2001年の北米ゲーム市場について『今年も上期だけで市場規模が昨年一年を上回ったようだ。明らかにゲーム人口は増えている』(2001年11月16日
日経産業新聞)との認識を示した。豊田氏の言葉を額面通りに受け取れば、北米のゲーム市場には2001年9月にニューヨークで発生したテロ事件も関係なかったようだ。当初はテロ事件がアメリカ経済全体に悪い影響を与え、ゲーム市場も例外ではないと考えられていたのだが、結果は無風状態であった。カプコンの大島副社長はテロの影響に関して『米同時テロの悪影響はゲームソフト販売にはほとんどありません』(2001年11月17日
日本経済新聞)と答えている。
北米で800万台を超えるPS2を出荷しているSCEにとって北米市場の急成長は喜ばしい限りだ。この急成長がPS2普及に更に拍車をかけるのはほぼ間違い無いと言えよう。
そのような余裕からかSCEの会長である丸山茂雄氏は「東京ゲームショウ2001秋」のマイクロソフト(MS)ブースにあるXboxのゲーム画面を見てこう言ったという。『ソフトがよくなった。なんとか盛り上がって欲しいね』(2001年11月13日
日経産業新聞)と。通常であれば、ライバル企業のトップが他社製品にエールを送ることなど考えられない。それをあえてSCE会長がしたのはXboxをゲーム業界を盛り上げる単なる起爆剤としか見ていないからではないだろうか。同時に、それだけPS2に絶対の自信を持っている証拠でもある。
だが、ソニー内部ではXbox脅威論が厳然として存在する。ソニーの安藤社長はフィナンシャルタイムス紙のインタビューに対し『PlayStation2（PS2）にとって最大の脅威は，Xboxによって業界の製品ライフサイクルが変わることだ』(ZDNN
「Xboxの影響で，加速する“PS3”の開発」 2001年11月19日)
と語っている。つまり、Xboxの登場によってPS2のビジネスモデルをこのまま維持できるかは不明瞭であり、PS2自体のライフサイクルも短くなる可能性もあると彼は考えているのだ
これは一体どういうことなのか。なぜ、ソニーの安藤社長は絶好調のPS2が新参者でSCE会長からエールを送られるようなXboxに脅かされると思っているのだろうか。今回はXboxがPS2の脅威になるというXbox脅威論の背景について考えてみることにしたい。 |
